【令和6年版 情報通信白書】総務省データから見えるSNS最新トレンド、年齢別利用状況とマーケティング課題

はじめに

SNSが急速に普及する現代、マーケティングにおけるSNSの活用は欠かせないものとなっています。しかし、膨大なデータや情報が飛び交う中で、効果的なマーケティング戦略を立てるには、信頼性の高いデータに基づいた意思決定が求められます。総務省が発表する「令和6年版 情報通信白書」には、SNSの利用状況やトレンドに関する重要なデータが網羅されており、これをマーケティングに活かすことで、より精度の高い施策を実現できます。

本記事では、総務省のデータをもとにした以下の5つのテーマについて解説し、これらをマーケターがどのように活用できるかを探ります。

1. 世界のソーシャルメディア利用者数の推移および予測
2. 日本のソーシャルメディア利用者数の推移および予測
3. 年齢階層別SNSの利用状況
4. SNS上で見かけた真偽不確かな情報の割合
5. SNS等でのパーソナライズされた情報への認識

これらのデータの理解を通じて、SNSマーケティングを次のステップへ進めるための洞察を得られるでしょう。

世界のソーシャルメディア利用者数の推移および予測

ソーシャルメディアは、過去10年間で爆発的に普及し、現在では世界中で最も影響力のあるコミュニケーションプラットフォームの一つとなっています。2024年時点での世界のソーシャルメディア利用者数は約46億人と推定されており、これは世界人口の約58%に相当します。この普及の背景には、スマートフォンやインターネット接続の拡大、プラットフォームの多様化、そして特定地域での急速なデジタル化が挙げられます。

推移の概要

2010年代初頭では、ソーシャルメディア利用者数はわずか数億人規模でしたが、2015年には20億人を超え、2020年には35億人に到達しました。この成長は、特に発展途上国でのインターネットアクセスの増加や、Facebook、Instagram、WeChat、TikTokなどの人気プラットフォームの台頭によって支えられました。これらのプラットフォームは、テキストや画像の共有から動画やライブストリーミング機能を統合することで、より多様なユーザー層を引き込むことに成功しました。

予測

2030年までに、ソーシャルメディア利用者数は50億人を超えると予測されています。この成長は、主にアフリカ、中南米、南アジアといった地域でのデジタル化の進展によるものです。一方、北米や欧州では市場が成熟しており、利用者数の伸びは鈍化すると考えられています。また、今後の技術進歩により、メタバースや生成AIを活用した新しいコミュニケーション形態が普及し、ソーシャルメディアの利用形態もさらに進化すると予想されています。

課題と展望

急速な成長と普及に伴い、プライバシー保護や偽情報拡散といった課題も顕著になっています。各国の政府やプラットフォーム運営企業は、これらの課題に対応するための規制や技術的な対応を模索しています。一方で、ソーシャルメディアは企業にとって重要なマーケティングツールとしての地位を確立しており、特に中小企業がグローバル市場で競争力を持つための鍵となっています。

データソース

本項目の統計や予測データは、総務省「令和6年版 情報通信白書」内「第II部 第1章 第7節 世界のソーシャルメディア利用者数の推移及び予測」（白書掲載番号：Ⅱ-1-7-1）を基にしています。このデータは、Statistaの市場分析データを引用しており、信頼性の高い国際的な情報が含まれています​

日本のソーシャルメディア利用者数の推移および予測

現在の利用状況

2024年時点において、日本のソーシャルメディア利用者数は約1億人と推定されており、総人口の約80%に達しています。この普及は、都市部を中心とした高速インターネット環境の整備や、スマートフォン普及率の向上が大きく寄与しています。また、主要なソーシャルメディアプラットフォームとしては、LINE、Twitter（現X）、Instagram、Facebookが国内で高いシェアを誇ります。

過去の推移

2010年代初頭では、日本のソーシャルメディア利用者はまだ数千万人規模にとどまっていましたが、特に2015年以降、スマートフォンの普及とともに急増しました。LINEやX（旧Twitter）が国内市場に最適化したサービスを提供したことが、この成長を後押ししました。

未来の予測

今後5年間で日本のソーシャルメディア利用者数はさらに増加し、2028年には1億500万人を超えると予測されています。この増加は、特に高齢者層のデジタル化の進展や、企業や行政がソーシャルメディアを活用したサービスを拡大することによるものです。ただし、人口減少や市場成熟化の影響により、成長率はやや鈍化すると見込まれています。

課題と展望

利用者の増加に伴い、個人情報の保護や偽情報の拡散防止が課題として浮上しています。一方で、企業にとっては、ユーザー層の拡大を背景に、効果的なターゲティング広告やブランドエンゲージメントを強化する機会が広がっています。

データソース

本内容は、総務省「令和6年版 情報通信白書」内「第Ⅱ部 第1章 第7節 日本のソーシャルメディア利用者数の推移及び予測」（白書掲載番号：Ⅱ-1-7-2）を基にしています。このデータは、Statistaによる市場分析を引用しており、信頼性の高い情報を提供しています​。

年齢階層別SNSの利用状況

概要と利用動向

2023年の総務省調査によると、SNS利用はすべての年齢層にわたって広がっており、特に20代～30代での普及率が高い傾向にあります。20代では利用率が90%を超え、30代では約85%となっています。一方、高齢者層でも利用が増加傾向にあり、特に60代では約75%を超える割合が報告されています。

課題と展望

高齢者層の利用が増える一方で、デジタルリテラシーの差が情報格差を生むリスクがあります。さらに、若年層ではSNS依存の傾向が指摘されており、適切な利用を促す取り組みが重要です。

データソース

本内容は、総務省「令和6年版 情報通信白書」内「データ集 年齢階層別SNSの利用状況」を基にしています。

SNS上で見かけた真偽不確かな情報の割合

現状と課題

SNSの普及とともに、情報の拡散速度が飛躍的に向上しましたが、その一方で、真偽不確かな情報やフェイクニュースの広がりも深刻化しています。総務省の調査によると、SNS利用者のうち、一定割合が日常的に疑わしい情報に接触していることが報告されています。例えば、全体の60%以上のユーザーがSNS上で真偽が不明瞭な情報を見かけたことがあると回答しています。この問題は、特に緊急時や災害時において、誤情報が迅速に広がる傾向があることから、さらなる対策が求められています。

利用者の対応

調査では、疑わしい情報に直面した際の利用者の行動も分析されています。多くの利用者は、情報の出所を確認する、公式の情報源と比較する、または友人や家族に意見を求めるといった行動を取っています。しかし、これらの行動が全ての利用者に広まっているわけではなく、一部の利用者はそのまま情報を拡散してしまう場合もあります。

今後の対策

政府やプラットフォーム事業者は、誤情報の拡散を防ぐための技術的および教育的な取り組みを強化する必要があります。たとえば、AIを活用した情報の検証システムの開発や、利用者へのリテラシー向上施策が挙げられます。

データソース

本項目のデータは、総務省「令和6年版 情報通信白書」内「第Ⅰ部 第2章 第1節 SNS上で真偽不確かな情報を見かけた割合」（白書掲載番号：Ⅰ-2-1-12）を基にしています。この調査は、国内外における最新の情報通信技術の動向に関する詳細なデータを提供しており、出典元としても信頼性が高いものです

SNS等でのパーソナライズされた情報への認識

概要

SNSや検索エンジンの利用が一般的になるにつれ、ユーザーに表示される情報がパーソナライズされていることに対する認識が増加しています。総務省の調査では、情報が個々の関心や行動に基づいてカスタマイズされていると感じているユーザーが多数派であることが明らかになっています。特に、購買意欲を促す広告や興味を引くニュース記事が個々の嗜好に合わせて提示されることが多く、ユーザーにとって便利な反面、バイアスがかかった情報のみを受け取るリスクも指摘されています。

調査結果

調査では、次のような項目が分析されました。

1. 情報パーソナライズへの認識: SNS利用者の大半が、情報が個々の行動に基づいてカスタマイズされていることを意識しています。
2. 提供された情報の信頼度: パーソナライズされた情報の精度や信頼度については、世代間で認識に差がありました。
3. 表示情報の偏り: ユーザーがパーソナライズにより特定の視点のみが強調されると感じる割合も調査されています。

課題と展望

このようなパーソナライズの進展は、利便性の向上と情報の偏りという両面の課題をもたらします。プラットフォーム運営者にとっては、ユーザーに多角的な情報を提供し、偏りを最小限にする工夫が求められます。また、ユーザー自身も情報リテラシーを高めることが重要です。

データソース

本内容は、総務省「令和6年版 情報通信白書」内「データ集：検索結果やSNS等で表示される情報がパーソナライズされていることへの認識の有無」を基にしています。

まとめ

総務省が提供する信頼性の高いデータを活用することで、マーケターはSNSの利用者動向やトレンドを深く理解し、より効果的な施策を設計することができます。例えば、世界および日本国内の利用者数の推移データを基にしたターゲット市場の設定や、年齢階層別利用状況に応じたプラットフォームの選定は、リソースの最適化に直結します。また、真偽不確かな情報への対応やパーソナライズ情報の認識を踏まえたメッセージ設計は、信頼性の高いブランドイメージ構築に寄与します。

さらに、SNSマーケティングは動的な環境であり、最新のデータを基に常に戦略を見直すことが求められます。本記事で紹介したポイントを起点に、総務省のデータをマーケティング戦略に取り入れることで、効果的な顧客アプローチを実現し、ビジネス成果を最大化してください。

参考：『情報通信白書令和6年版』-総務省